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サクラヘアー（SAKURA‐HAIR）
伊豆の国市原木1189−19
7 0 0 -
プラスα
伊豆の国市四日町357−9
6 0 0 -
アビッシュ美容室
伊豆の国市古奈266−3
6 0 0 -
4位
サロンドベリー
伊豆の国市田京264−31
6 0 0 -
5位
むらさき理美容室
伊豆の国市大仁491−1
6 0 0 -
6位
ほっとすぺーす
伊豆の国市寺家160−6
3 0 0 -
7位
ラッシュ
伊豆の国市長岡240−8
2 3 0 -
8位
ミカ美容室
伊豆の国市南條774−1
2 0 0 -
9位
サロン・ド・チャイム
伊豆の国市古奈21－2
1 0 0 -
10位
ツルミ理容美容室
伊豆の国市奈古谷658−3
1 0 0 -
11位
HairCraftJAM
伊豆の国市原木711−6
1 0 0 -
12位
ブーム
伊豆の国市四日町397−12
1 0 0 -
13位
ムツミ美容室
伊豆の国市南條849−3
1 0 0 -
14位
矢田美容室
伊豆の国市原木854−5
1 0 0 -
15位
ひかりHairsaron
伊豆の国市南條743−1
1 0 0 -
16位
営業不明 / エマ美容室
伊豆の国市北江間12
1 0 0 -
17位
カミカミカンパニー
伊豆の国市古奈418−2
1 0 0 -
18位
キャロット美容室
伊豆の国市古奈536−3
1 0 0 -
19位
すみれ美容室
伊豆の国市古奈96−2
1 0 0 -
20位
りぼん美容室
伊豆の国市長岡1232−2
1 0 1
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美容師と美容院数の推移
日本の美容師さん数は１９４９年からずっと伸び続けている。
理容師さんは1949年の11万人から増加。1971年26.7万人をピークに減少傾向に転じ2015年には22.7万人まで減少
美容師さんは1949年4.5万人から増加が続き、1979年理容師を抜き2015年には50.5万人と理容師の2倍になった。
美容師の国家試験合格者数は減少傾向にあるが免許登録者は増加しており、従業美容師数も増加している。1949年から比較すると美容師数は10倍に超えた事になる。
全人口に対する美容院数の推移
平成25年の資料統計を見ても人口の減少とくらべ美容院の数は増加している。
よって今後益々美容院の競争は激しくなると同時にサービスの多様化が進むと見て取れる。
全産業と美容師さんの労働状況比較
理容室と美容院では全く価格体系も違うが、美容師の環境は決して良いものとは言えない。立ち仕事が延々に続く事の割に給与が安い。また薬品によるアレルギーも見逃せない。
それらが全産業に比べ早期離職傾向に影響を与えていると思われる
※美容師さん達はその華やかなイメージと違いかなり苦労しています。
- ・産業全体
- ・平均年齢：42.0歳
- ・平均勤続年数：11.9年
- ・月額給与：295,700円
- ・美容師・理容師
- ・平均年齢：29.3歳
- ・勤続年数：6.2年
- ・月額平均給与：228,700円
と、平均年齢は若いが給与は低い事が見て取れる。
独立するか、より条件の良いところへ転職する美容師の姿がある。
- ・離職理由
- ・長時間労働で有り、業務内容に対して給料が低い
- ・働き方・条件面で有利な店に移る
- ・接客上のストレス
- ・薬品アレルギー等体質が合わない
- ・結婚、出産、育児
- ・独立開業
・理美容師の経験年数での給与差も男性女性で15年程経つと10万程度差が付いている。
これらの男女格差は縮まるだろうが、これらも問題になる可能性がある。
顧客の獲得が上手な女性経営者はこの限りでは無いだろう。
次が大阪、愛知と続く。
やはり人口が大きく影響している事はデータ上でもわかるが、日本の西南部よりも東北部の方が傾向として多い。
このあたりも調べると何か原因があるのかもしれない。
日本各都道府県の美容院数データ
2015年度 衛生行政報告年度報引用
顧客による美容室の利用状況調査
- ● 利用する際のきっかけ
- 「自宅、職場、学校から近いので」（46.3%）、「家族、友人、知人から勧められて」（31.6%）、 「お店の前を通りがかって」（16.2%）
- ●美容店を探したり調べたりする際のＩＣＴ（インターネットなど）の活用状況
- 「ＩＣＴを活用したことがある」（男性：25.0％、女性：30.4％）
- ●ＩＣＴを活用する利点
- 「ＨＰを見ることにより、お店の概要がわかる」（72.8％）、「お店を比較できる」（57.0％）、 「お店のクーポン券・サービス券を入手できる」（54.5％）
- ● １回あたりの費用についての考え
- 「より満足度が高まるのであれば増やしてもいい」（36.2％）
- ●費用増額の条件
- 「気にいった、理想のヘアスタイルになる」（76.2％）、「ヘアー関連以外の充実したサービスが受 けられる」（41.4％）、「癒される・疲れがとれる」（36.2％）
- ●費用増額の許容額
- 「1,000～1,499 円」（30.0％）、「2,000～2,999 円」（18.6％）、「1,500～1,999 円」（14.9％）
- ● 利用する際の重視点
- 「利用しやすい場所にある」（87.0％）、「技術が優れている、気にいったスタイルになる」 （86.8％）、「接客態度がよい」（86.5％）
- ● 利用する際の重視点と現在利用している美容店に対する評価のギャップ分析
- 「重視している」割合に比べて、「評価している」割合が低い項目 「技術が優れている、気にいったスタイルになる」（割合の差 18.5 ポイント）、「料金が安い」（同 16.9 ポイント）、「安全・健康面に配慮している（良質な薬剤の使用など）」（同 15.1 ポイント）
少々古い調査ですが傾向は判断出来ます。
美容院の利用については【近い】という事が大きな要素です。
ついで信頼出来る人の紹介。ついで店の前を通りかかってという順です。
ネットの活用は調査時点よりもより進んでいるのは間違いがありません。
顧客の最も高い評価は【技術が優れている＋気に入ったスタイルになる】【利用しやすい場所】【接客が良い】という事が３大要素と言えるでしょう。また満足が高ければ費用が増えても良いというのも注目です。
美容店に関する消費者意識と経営実態調査 日本政策金融公庫
2012 年７月５日
日本政策金融公庫
国民生活事業本部
生 活 衛 生 融 資 部 引用
日本における美容実態のまとめ
女性の美への資本主義の罪と罰
美容師の増加は、女性産業の勃興が影響しており、日本人女性の美への欲望が産業を支えている事を意味する。女性の茶髪やカラーリングが普及。いわゆる女性の美容産業が大きく成長し続けている事がその根底にあると思われる。まず大きな要因として女性の消費性向が有る。男性の消費と女性の消費意欲は全く違い、世界的に女性は自らの為に消費する傾向が高い。
それに伴いあらゆるメディアが女性をターゲティングし、番組、商品、広告が溢れかえり、 その中でも女性の美に対する欲望を喚起する風潮が世界的に蔓延した。
ただ近年この事に対する弊害も大きく起きており、ファッション業界は痩せたモデルを中心に扱う事により、元来健康的な身体を持つことが求められるのに、痩せている事が美しいとする風潮を産んだ。そしてダイエットを目的とする産業が生まれたがそれも行き過ぎ、ファッション業界は痩せたモデルを使うのを辞める所まで来ている。
問題は一斉にダイエットが良いというメディアの風潮や広告が蔓延する事になりそれが常識化するところまで来ている事で女性の肉体的、精神的な害を与えている事だ。
結果、女性は美への欲望が強くなりすぎ、差別、老いや容姿の衰え等の恐怖が増している。
拒食症や過食症という過酷な心理面への負担も生み出してそれは圧倒的に女性が多い。
本来それらは人間が生きるという本来の目的が資本主義により過度に歪められた弊害と言える。
美容の世界とは直接的には関係が無いが、女性の美への欲求や老化に対する恐怖心を煽る社会風潮は、 より健康に生きるという事へのシフトが必要というよりも必須である。
老いるのは当たり前の事なのに、それを悪のように取り扱う風潮は問題である。
よって美容業界はより健康の為の業態としてシフト出来る可能性もある。
特に女性は母になる側面もあるのでそれらの思想が子供への引き継がれる可能性もある。
バブル崩壊後、美容師数は数年増加率が減少。しかし、２００１年から再び増加が始まった。これは男性が美容院に行く傾向や日本人の若年層が美へ欲望が強くなった事を意味する。 なびシリーズでは不動産業に次いで美容院数が電話番号上は多く日本中離島を含めどこでも美容室がある状況になっている。
１９９９年カリスマ美容師の登場等、これらはマスコミによって作り出された流行の影響も多い。
資本主義においては消費をする事で経済活動を活発にする事が必要で有り、裕福になると生きるという根本消費から周辺消費へと移り、それが美というものへの欲求に向かう要素が高い。
これらは個人主義へと繋がっているので日本人は豊かになった事で、より個人主義へとシフトが早くなっている。
美容院店の推移により、日本は２０００年代より家族主義がかなり失われ個人主義へとシフトした事が見て取れる。
この事は世代間の格差も拡大し、その考え方や行動の違いや理解の相違も広がっていると思われる。
２０１７年以降の推移についてはまだ社会観察が必要であるが、いわゆるネット進化によるメディアの分散化が起こった事で今後より嗜好の多様化が進む。
特にスマホの普及はより個人主義への移行を則すと見られ現在こそがＩＴ革命の真っ最中で有り、行き着く先はまだ見えない。
美容についても嗜好とサービスの多様化が進む事は間違いが無い。